松田建設のシックハウス症候群への取り組み

・シックハウス症候群とは?

昨今、引っ越しやリフォームなどで住環境が変わったりしたことを期に、体に不調を感じたりアレルギーの症状を訴える人が増えています。
頭痛や喉、目の痛みと言った症状から始まり、酷い症例になるとアトピー性皮膚炎などのアレルギー症状を引き起したり、目まい、倦怠感などの体調不良が続いた挙句、ついには体を動かすことすら出来なくなってしまったと言ったケースまで発生しているそうです。
 
これまでは原因不明と言われてきたそれらの病気ですが、1994年〜2000年ごろにかけて、原因の多くは化学物質を含んだ建材にあるのではないかと言われるようになり、これをきっかけに「シックハウス症候群」と言う言葉が使われるようになりました。
 
これまで建物の内装に使われている建材(合板、壁紙、塗料など)には、さまざまな化学物質が使用されて来ました。
大量生産を可能にするため、安価にするため、そしてより強い構造にするためなどなど、理由はさまざまです

その中でも主に接着剤の中に含まれるホルムアルデヒド(ホルマリン)アセドアルデヒドと言った物質に人体に悪影響を及ぼす
ただしこういった影響には個人差もありますし、他からの複合的な影響、例えば、車の排気ガスや工場、焼却場の煤煙などから受ける場合も
多くあるでしょうから、このような症状のすべてが一概に建材からの影響とは言い難いですが、現在も建材を使用した建物からも人体に影響のある物質が出ていること、実際に化学物質過敏症などにかかり苦しんでいる方が沢山いらっしゃることは事実なのです。

現在では、そういった有害化学物質を使用して建材を作ることは殆ど無くなり、問題が表面化したことで、建築建材に対してもさまざまな規制が出来ましたが、熱や温度、湿気、紫外線などによりホルムアルデヒドが発生してしまうケースや、箪笥、机、カーペットと言った家具からも発生する場合があることで建材だけノンホルム製品を使っても、。

わずか長期にわたって発生し続けます。

建築物の高気密・高断熱化が進んだことで、室内空気の密閉度が高まり、それらなどの化学物質が抜け出る先が無くなり
人体に影響のある化学物質を含む建材に囲まれて、生活しているその建築空間そのものを「シックハウス」

まだまだ現実には解決に程遠いと言った所であると言わざるを得ません。


このように新築またはリフォームされた住宅で生活する中で、

 住宅の構造強化の為や、内装のバリエーションに効果的な新建材は、安価で大量生産が

できるという利点と、それぞれ制作する課程で使用される接着剤の成分の中に、ホルムアルテヒド

という人体に害をなす成分が含まれているという最大の欠点の両面を持っています。

最近まで、ローコスト住宅の実現や建売住宅による利益率をあげるのには無くてはならない

存在でありました。また木造住宅に大敵なシロアリ、この駆除剤は単純に考えても”毒”以外の

何者でもありません。しかし法律等により使用しなければならない状況であります。

では、有害な物質を出す新建材は現在の法的に問題ないのでしょうか?JIS規格は、工業製品

の大きさや物理的に安全かどうかの規格であり、化学物質に対しての規制は無いのです。

今、建築に関する話題に”シックハウス症候群”(新築・改築後に入居した人が身体の異常を

訴える)は、現在わかっている範囲で上記のようなこと以外にも何点か原因がありますが、完全

な対処方法が無いのも事実です。

 建材メーカーもF0(ノンホルム製品)などの開発をはじめましたが、数的には、全てを入れ替えら

れるほど出そろっていません。しかもまだ単価は高い、とても今までどうりのコストでは建てられま

せん。(たとえば薬品をいっさい注入していない無垢の床板と植物油から生成した塗料などの

ナチュラル素材)そして、最大の難点は、いくら内装などに使われる新建材などナチュラル素材

にしても、後から入ってくる家具(テーブル、タンス、机など)やカーペット、カーテンなどが一つでも

害のある新建材を使っていたら、何にもならないと言うことです。今の状態では、害のある製品が

世の中から全て無くならない限り、完全なナチュラルハウスは実現できないのです。

効果的な対処方法は、毎日窓を開けて、自然換気を行います。故に、前述した、機械換気の密閉

型高気密住宅は、とてつもない危険をはらんでいるのです。もしかしたら取り返しの付かないことに

もなりかねないのです。

 残念ながら、この問題の完全な解決方法はまだ見つかっていないのが現状なのです。その事実を

隠していたり、それどころか逆手にとって、さも解決したような宣伝をしたりという業者もあるかもしれ

ませんが、当社では御客様に対し必要な情報を隠さずお伝えすることが建築業者としての誠意である

と考え、危険性があるものについては、技術にせよ、製品にせよ、御客様にきちんと説明し、十分な

話し合いの上で設計の検討を行います。


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